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中小塾のための「集客の極意」⑥
-商品力の向上を図れ!「自立学習指導塾のケース」-

※このコラムは2013年11月にエディブロ導入塾に配信されたメルマガからの転載です。
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森智勝氏

近年、映像教材の充実に伴って増加傾向にあるのが「自立学習指導塾」です。教師ひとりがワンスペース10人~20人を同時に指導する個別対応型の塾です。集団指導、個別指導に続く第3の指導形態として脚光を浴びています。が…

正直、成功している塾は少数です。その原因は、明確なビジョンを持たないまま自立学習に転換した塾が多いことです。

「この方法なら無学年制で運営できるからロスが少ない」「この方法なら人件費の大幅な削減が可能だ」等々、自立学習に変更した動機を尋ねると決まって、塾側の都合が出てきます。そこに、生徒にとっての優位性が脆弱なのです。正直、生徒(および保護者)にとって、塾側の都合は無関係です。成績が上がり、志望校に合格することが最大の望みです。その顧客のニーズに焦点を当てた運営が絶対に必要です。そこが伝わらないと、「ただ自習をさせるだけで授業料を取る塾」という誤解を招きます。

また、自立学習指導塾は退塾率が高い傾向にあります。想像するに、成績が上がらなかったとき、塾が原因と思われがちなのでしょう。「塾が教えてくれないから成績が上がらない」

集団指導塾の場合、自分の成績が上がらなくても周りの生徒の成績が上がっていれば、原因を塾に求めることは難しくなります。個別指導の場合、「マンツーマンで懇切丁寧に指導してもらっているのに成績が上がらないのは仕方がない」という思考が働きます。しかし自立学習指導の場合、「成績が上がらない」=「指導してくれない塾が悪い」となってしまいます。

塾である以上、すべからく生徒の成績は上げなければならないのですが、自立学習指導の場合、その重要度はさらにアップします。

ただワークを解かせていれば、ただ映像を見させていればよいというわけではありません。生徒ひとりひとりに徹底的にフォーカスし、その子に今、最も必要な学習を提供(指示)する力量が求められます。行き当たりばったりの指導が最も許されないのが(もちろん、他の指導形態も同じではありますが)自立学習指導塾なのです。事前の準備は欠かせません。学習効率の向上を図り続けることが必須です。

加えて、「自立」ですから自立を促す、つまり生徒のモチベーションを上げる手段を持たなくては、自立学習指導塾は成立しません。よく「当塾には成績による入塾基準はありません。意欲だけが入塾の条件です」と謳う塾がありますが、勉強に対して意欲満々の生徒の数は成績上位者数よりも少ないのではないでしょうか。

塾そのものに生徒のモチベーションアップ機能を備えていなければなりません。

「学習効率を極限まで高める機能」と「生徒の学習意欲を高める機能」を兼ね備えなければ、自立学習指導塾は成功しません。そこに難しさがあります。

それでも、自立学習指導で成功している塾はあります。次回は、その具体的な事例について紹介します。キーワードは、上記2つの機能を明確な「形」にして見せることです。

 
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